結婚して夫婦生活をスタートしたことを機に、それまでは見えなかった配偶者の素顔を知ることも多いものです。
そのため、結婚したばかりであっても、配偶者との離婚を考えているという方も少なくありません。
このページでは、結婚したばかりの配偶者と離婚したい方向けに、結婚期間が短い夫婦によくある離婚の原因、離婚について弁護士に相談した方がよいケース、離婚の話し合いを弁護士に依頼するメリットをご説明させていただきます。

結婚期間が短い夫婦によくある離婚の原因

結婚期間が短い時期に離婚を考えることになる原因としては、以下のようなものが挙げられます。

①配偶者のことをよく知らずに結婚した（結婚相談所、婚活パーティー、マッチングアプリなどで知り合い、短い交際期間で結婚した人に多いです）。

②配偶者が付き合っていた頃と変わってしまった（結婚を機に配偶者からＤＶやモラハラを受けるようになる場合。また、交際中から配偶者にモラハラの傾向があり、結婚すれば変わると思っていたものの、よりエスカレートしていく場合など）。

③配偶者が病気になった／配偶者の病気が発覚した（精神疾患など）。

④配偶者と子どもに関する価値観が違った（一方は子どもをほしいが、もう一方はほしくない場合。また、不妊治療に対する非協力など）。

⑤配偶者の親や親族と折り合いが悪い。

⑥配偶者の不倫・浮気が発覚した。

⑦セックスレス。

配偶者との結婚生活でこのような問題が発生した場合、夫婦同士で話し合って改善が可能なのであれば、まずは関係の修復を目指すのがよいでしょう。
しかし、次にご紹介するようなケースの場合には、夫婦関係を継続することによる問題も大きいですので、結婚したばかりであっても早期の離婚を検討することをお勧めいたします。
そして、その際には、専門家である弁護士のサポートを受けることにより、離婚に向けてスムーズに進めることが可能となります。

離婚について弁護士に相談した方がよいケース

以下のようなケースでは、早い時期から離婚を検討するのがよいと考えられます。
また、以下のようなケースでは、夫婦同士で話し合いをすることに困難があると思われますので、専門家である弁護士にご相談いただくのがよいでしょう。

配偶者と直接話したくない、配偶者と話し合うのが怖い

配偶者からＤＶやモラハラを受けている場合には、夫婦生活を続ける限り肉体的・精神的な被害を受け続けることとなりますので、結婚したばかりであっても早期の離婚を考えるべきでしょう。
そして、ＤＶやモラハラのように肉体的・精神的な被害を受けている場合には、配偶者と直接話すことに苦痛を感じる、あるいは、配偶者と直接話し合うのが怖いと感じることも多いものです。
このような場合には、夫婦同士で対等な話し合いをすることは困難であり、配偶者から離婚に同意してもらえない、あるいは、離婚の条件を話し合う際に反論できずに一方的な要求を受け入れさせられる、という事態に陥ることが考えられます。
そこで、このような場合には、ご自身だけで解決しようとするのではなく、専門家である弁護士のサポートを受けることをお勧めいたします。

感情的になって話し合いができない

夫婦同士でお金や子どもに関する価値観が大きく異なり、折り合いが付けられないことがあります。
夫婦間の溝が決定的で関係の修復が困難なのであれば、結婚したばかりであっても離婚はやむを得ないでしょう。
ここで、夫婦の一方または双方が感情的になってしまい、冷静な話し合いができないというケースがあります。
そのようなケースでは、感情に任せて離婚を急ぐあまりに、財産分与や養育費など重要な離婚の条件について十分な協議をせず、その結果、離婚後に後悔したり、思わぬトラブルが発生したりすることもあり得ます。
しかし、弁護士に離婚の話し合いを依頼することにより、そのような事態を回避することができます。
結婚した直後に離婚を考える場合には、多くの葛藤や不安に悩まされることと存じます。
そこで安易な選択をして後々大きな後悔を残したり、あるいは、離婚を進められずにいつまでも苦しんだりすることのないように、専門家である弁護士への相談をご検討いただくとよいでしょう。

離婚の話し合いを弁護士に依頼するメリット

弁護士に離婚の話し合いを依頼することには、
①交渉のプロである弁護士に、離婚の条件の交渉を任せることができる
②早期解決に向けた冷静な対応をとることができる
③離婚の条件について法的効力を持った書面にまとめることができる
というメリットがあります。

離婚の条件交渉では、納得できない要求については妥協せずに断る必要があります。
また、ご自身の主張をできる限り反映し、公平な条件で合意することが大切ですので、交渉のプロである弁護士に依頼することが賢明であると言えます。
その際に、離婚問題に強い弁護士に依頼することにより、離婚の手続をスムーズに進めることができるようになります。
そして、夫婦同士だと感情的になって話し合いが進まない場合であっても、弁護士が介入することにより冷静に話し合いを進めることが可能となります。

さらに、話し合いで決まった離婚の条件を書面（離婚協議書）の形で残す際に、弁護士から法的な助言を受けることができるとともに、その作成を弁護士に任せることができます。
当事者だけで作った離婚協議書は、文言の内容が不明確であったり、後々法的効力が問題となったりすることもありますが、専門家である弁護士に離婚協議書の作成を任せれば、そのような心配はないでしょう。
ここで、離婚協議書を「公正証書」の形で残しておけば、慰謝料や養育費などの支払を滞納したときに直ちに預貯金や給料の差押えを行うことができるようになります。
弁護士は、公正証書の作成をサポートすることもできます。

弁護士にご相談ください

結婚したばかりの配偶者との離婚をお考えの方は、配偶者との関係に深く悩み、葛藤や不安をお抱えのことが多いです。
また、配偶者の不倫・浮気やＤＶ・モラハラなど深刻な問題に直面していらっしゃる方も多いです。
このような場合には、ご自身だけで解決しようとするのではなく、離婚問題に強い弁護士にご相談いただくことをお勧めいたします。
当事務所では、これまでに、離婚問題に関するご相談・ご依頼を多数お受けし、解決してきた実績が豊富にございます。
結婚してから期間が短い状況での離婚事案の対応実績も数多くございますので、ぜひ一度、お気軽に当事務所にご相談いただければと存じます。